PMPに維持費が掛かるなんて誰が言った?大きく変わった更新要件がステキ❤


PMP資格は取ってからも維持するためにお金が掛かると言われ続けてきました。

タダでない以上、掛かると言えばその通りです。
PMPは3年ごとに更新が必要で、そのとき以下の更新料が掛かるからです。

PMI会員   60米ドル
非会員   150米ドル

でも、非会員ですら、年換算で50ドルを指して、PMP資格の維持にお金が掛かると言われていたわけではないんですね。

これまで、PMP資格の維持にお金が掛かると言われてきた理由は、PMP資格の更新要件を満たすための研修にお金が掛かるということを指していたわけです。

ですが、PMP受験生の皆さん(もちろんPMPの方も)、朗報です。
2015年12月、更新要件が大きく変わりました。

1.PMP資格の維持に必要なお金は3年に一回の更新料ポッキリ

結論から言うと、PMP資格の維持に更新料以外は掛かりません。
つまり、PMP資格の維持にお金が掛かるというのは、まさに更新料だけを指すのみとなったわけです。

3年に一回の150ドルがツライと言われれば、し方ありませんが、今回の制度変更によって、維持費がネックでPMPから興味が離れる人はいなくなるのではないかと思います。

PMIの狙いもそこなのかもしれませんね。

どうか、PMPの維持費が高いといった古い情報に惑わされずにPMPに挑戦してください。

さて、PMP受験生や、PMPの取得を検討中の方にとっては、これくらいの情報で十分だと思いますが、どういう制度変更が行なわれて維持費が掛からなくなったのか、以下にその概要を説明します。

 

2.初心者のためのPMPの更新要件

まずは、今も昔も変わらぬ、基本的な更新要件を確認しておきましょう。

PMPの更新要件:  3年間で60PDUを取得すること

PDUというのはProfessional Development Unitsの略。
PMP等のPMI認定資格者が資格取得後(*)に行う能力の維持・向上のための活動の単位です。

(*)受験生の中には受験資格である35時間のプロジェクトマネジメント教育とごっちゃにしている方がいます。
受験資格の教育の単位は時間です。
決して言葉尻を捉えて言っているのではなく、受験生がPDUを取得しても受験資格にはなりません。
(と言うよりも、PMIはPDUの付与を
資格者以外に認めないので、PDUの取得そのものが出来ないのですが)

研修とかですと1時間が1PDUに相当します。
実務の場合は業務の種類と期間に応じて申請できるPDU数が決められています。

3年間のうちの1年目で60PDU全てを取得してしまってもいいですし、コツコツ積み上げていってもいいですし、3年目に慌てて取得しても構いません。

ただ、PDUの取得は、PMIに自己申告して、それをPMIが認めて初めて公式なものとなります。

更新期間3年間の中の活動であれば、申請の期限はありません。
3年目に、2年前の仕事や受けた研修を申請してもいいわけです。(*)

(*)期限はない:
ただ、転職したり、その研修がなくなっていたりするとややこしいことになるので、なるべく早く申請して確定させておいた方が安心です。

更新要件のPDUの種類は、教育(Education)と実務(Giving   Back(*))の2つに分けられます。

(*)Giving   Back: 知識やスキルを還元する活動という意味です。

 

3.どこが変わった?、PMP更新要件

PMP資格の維持費用に関係することだけに絞って言いますが、更新に必要となる60PDUの振り分けルールが変わりました。

変更となった更新要件60PDUの振り分けルール
実務 上限45PDU
その内、マネジメント業務の上限が15PDU
上限25PDU
その内、マネジメント業務の上限が8PDU
教育 自習の上限30PDU 最低35PDU、自習に上限なし

 

2015年までの旧制度では、実務の上限が45PDUまであるものの、会社でのマネジメント業務として申請できるのは15PDUだけ。

あとはPMIでのボランティアだとか、カンファレンスでスピーカーを務めるだとか、文献を執筆したりする活動が必要だったわけです。

ですから大半の人は、実務では15PDUしか申請できず、残り45PDUを教育で取得していました。

ですが、ここにも制約があって、自習の上限が30PDUなので、残り15PDUはどうしても、PDU付きの外部研修やe-learningが必要だったわけです。
これが冒頭で言った維持費にお金が掛かると言われてきた部分です。

新制度では、会社での業務の上限が8PDUと減ってしまいましたが、代わりに自習のPDUの上限が無くなりました。

読書やPMIが提供している無料のe-learningが制限なしにPDU申請できるようになったわけです。

これが更新料だけでPMP資格が維持できるようになった理由です。

「こんなに簡単!5分で済む読書のPDU申請から取得まで

 

 

4.それでもPMIに入会するメリットはある

1円でも安くPMPを維持することが一番だとすると、PMIに入会しないことが最適解となります。

上で述べたようにPMIに入会していると更新料が90ドル安くなりますが、PMIの年会費が129ドルですから、更新年だけ入会したとしてもペイしませんからね。

それでも、PMP資格者がPMIに入会するメリットはあって、それをこれから説明します。

このメリットは金額には換えられないのですが、それぞれの方が費用対効果を考えてPMIへの入会を検討すればいいかと思います。

PMP資格者がPMI会員であることのメリット、それはPDUの取得と申請のし易さです。

4-1.無料のPDUが付いて1千タイトル以上!PMI公式eラーニングサイトが想像以上

PMIはe-learningの専用サイトをオープンさせました。
その名もprojectmanagement.com

以前からPMIのサイト内でe-learningは細々と提供されていたのですが、この専用サイトは規模がまったく違います。

毎月数回は開催されているリアルタイム動画。
さらにいつでも受けられるオンデマンドのe-learningがナント、千数百タイトル!
そのほとんどにPDUが付いています。

これがPMI会員になれば全て見放題です。

PMI非会員でも視聴できる無料e-learningも100タイトルほどあって、これにもPDUが付いています。(なんと太っ腹!)

ですから、更新要件を満たすだけでしたら、やっぱりPMI入会は必要ないんですけどね。

本題はここから。

4-2.PDUの申請が楽ちん♪

PMIに入会し、それと同じ認証IDを使って上記e-learningサイトprojectmanagement.comにログインします。
で、動画を視聴します。

これで、その視聴した動画のPDUはあなたのもの。
更新要件として追加されます。

え!、申請は?

必要ありません。
通常は必要となる、申請という手続きが要らないんです。
要らないというか、システムが勝手に行ってくれると言った方が正しいかもしれません。

動画を視聴すると程なくして(1日未満)、PMIからPDU申請受付済みメールが届きます。(もちろん私は申請作業は一切していません)

それから、5営業日以内に、申請されたPDUが公式に認められたというメールが届きます。

その申請済みメールのすぐ後、ほぼ同時と言ってもいいくらいに、PDUが承認されたという内容のメールが届きます。

PMIの自分のページを開くと、PDUがちゃんと追加されています。

4-3.監査の可能性がゼロ

PMPの受験申請と同様にPDUの申請も監査があります。
監査に選ばれたら申請したPDUの内容を裏付ける資料を提出しないといけないわけです。

ただ、PMP受験申請の監査のように、決まった監査資料がアナウンスされてもいません。

しかもPMIは、PDU申請がPMIによって認められて、更新手続きが済んだ後も1年半はエビデンスを保存しておくように求めています。

監査に選ばれる可能性は高くないにしても、これではなんとなく気持ちが落ち着きません。

これが、PMI会員が、projectmanagement.comによって取得したPDUであれば、監査の可能性は限りなくゼロに近いということです。

だって、動画の視聴の際のユーザー認証に始まり、PDUの申請から登録までを、シームレスにPMI自身のシステムが行なうわけですから、監査する箇所なんてどこにもないわけです。

いかがでしょう?
PMIに入会するときに139ドル(入会金10ドル、年会費129ドル)を支払ったとしても、更新料の割引きがありますから、未入会との出費の差額はプラス49ドルのみ。

これだけで、PDU申請の手続きの手間が監査も含めてゼロになるわけですから、十分検討に値する出費ではないでしょうか。

ちなみに、PMIが提供するe-learningは全てほとんどが英語です。
なのですが、PDUの申請に必要なのは、再生したという事実だけです。

 

5.まとめ

  1.  PMPは3年にごとに更新が必要で、60PDUの取得と、更新料(PMI会員60ドル、非会員150ドル)が必要
  2.  2015年12月に自習によるPDUの上限が撤廃されたため、更新料のみの出費でPMP資格の維持が可能となった。
  3.  PMIがe-learning専用サイトprojectmanagement.comをオープンさせた。
    PMI会員がこのe-learningでPDUを取得すると申請の手間がかからず、監査の可能性もなくなる。

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