PMP受験資格の２つのうちの一つ(*)であるプロジェクトマネジメント教育。
このクリアのし方を確認します。
(*)PMP受験資格の２つのうちの一つ：
もう一つはプロジェクトマネジメントの実務経験です。
「あなたにもPMP受験資格はある。受験申請プロジェクトに求められるたった２つの条件」
受験ガイドブックにはこうあります。
プロジェクトマネジメント教育： ３５時間の公式教育
プロジェクトマネジメントに関する公式な教育を最低３５時間修了していること、という意味です。
受けた時期は問いません。
申請日に修了してさえいればいいです。
実際のところを説明します。
1．プロジェクトマネジメント公式教育とは？
ベンダー(*)資格などを取得したことがある方は、ベンダー主催の研修を思い浮かべたかもしれませんね。
それを受講することが半ば強制となっているような試験です。
(*)ベンダー資格： 自社製品に関する知識や技能を有することを認定するための資格
もちろん有料で、しかも競争原理が働かないからお高い。
露骨な資格ビジネスです。
でも、PMP受験資格のプロジェクトマネジメント公式教育はそこまでの囲い込みは行っていません。
受験ガイドには具体的なプロジェクトマネジメント公式教育が例示されています。
- R.E.P.（PMI認定教育プロバイダー）
- PMI 支部
- 社内研修
- Ａ.以外の研修会社
- e-Learning会社（修了判定を有するもの）
- 大学、教育機関、継続教育プログラム
そして、プロジェクトマネジメント公式教育には当たらない、つまりPMP受験資格にはならないと明示されているのが以下の２つ。
- PMI支部のミーティング
- 自習（読書、動画など）
これは当然ですね。
自習を認めてしまったら受験資格の意味がなくなってしまいます。
このうち最も一般的なPMP受験資格の確保のし方はA、およびB、あるいはAが提供するCやEになります。
つまり、R.E.P.が提供する研修、社内研修、e-ラーニングです。
以下のロゴマークが目印です。
なぜ、R.E.P.による教育が最も一般的かというと、一つは受講修了証なるものが必要になるからです。
もう一つの理由は、PMP受験生の立場からすれば、どうせ時間とお金を掛けるのであればプロジェクトマネジメント公式教育にPMP試験対策を求めるからです。
受験資格と試験対策、この両方のニーズを満たすのが、R.E.P.が主催するPMP試験対策講座というわけです。
実際、多くのPMP受験生がそれによって受験資格を得ているのが現状です。
2. 研修の内容に制約なし
公式教育の内容に関してはプロジェクトマネジメントに関することであれば、他に特に制約はありません。
PMBOK®ガイドに基づかないといけないということもありませんし、プロジェクトマネジメント領域の部分的なものでも構いません。
また、形式にもこだわりません。
座学でも、ワークショップ形式でも、e-ラーニングでもいいわけです。
そうすると、企業で行われているかなりの研修が該当してきます。
テーマとしては、マナー研修だとか、プログラミング研修とかは、さすがにプロジェクトマネジメント研修に位置づけるのは無理があるでしょう。
でも、ビジネススキルを高めるものであれば、プロジェクトマネジメントに関係しないものはないと言ってもいいのではないでしょうか。
コミュニケーション、会計、etc.
ただ、研修内容に制約がないと言っても、今からPMP受験資格を得ようとするのに、わざわざPMP試験と関連の薄い研修を受ける人はいまぜん。
PMP試験対策講座を受講するはずです。
ここで伝えたいことは、PMPを意識していなかった過去に受けた研修もPMP受験資格になり得るということです。
3. R.E.P.以外でも受験資格になり得るか？
もちろん、R.E.P.以外の研修もＯＫです。
PMIが公式にそうアナウンスしてるんですから。
上記のDにあたります。
ただ・・
繰り返しになりますけど、ネックは受講修了証。
相応のものを渡している研修もありますが、有れば良いってものでもありません。
フォーマットは自由ですが、PMI所定の情報が記載されていないといけないわけです。
まず第一に、国内の研修であれば、それは英文ではありませんよね？
また、研修内容に制約はないといっても、タイトルやサブタイトルで、プロジェクトマネジメントに関連があることが分からないといけません。
コミュニケーションとか、購買とか、交渉力とかだといいのですが、分かり難いものには、研修タイトルに、「プロジェクトにおける」、なんていう字句を含めて欲しいところです。
さらに、その修了証に書いてあるのは、あなたの氏名と実施会社、それと、せいぜい日付ぐらいではないでしょうか。
PMP受験資格が３５時間と時間で指定されている以上、受講修了証には、研修の実質の総時間数の記載が必須なのです。
PMP受験資格に使う受講修了証には、こういうことが漏らさず記載されている必要があります。
じゃあ、研修会社や自社に掛け合って、PMP受験申請用に受講修了証の発行を依頼したとします。
「英文でお願いします」
「時間数を記載してください」
さて、
一銭にもならない、あなたのこうしたお願いを聞いてくれるでしょうか？
しかも、社印、あるいは責任者のシグネチャ（署名）が必要です。
社印入りの公式文書を出すことには、しっかりした会社ほどナーバスです。
どうです？
R.E.P.以外の組織にとって、あなたが依頼する受講修了証の発行は、簡単なように見えて、組織のロワーレベルでは対応できない、ちょっと困った依頼なのです。
4. プロジェクトマネジメント公式教育の受講修了証の提出は監査に選ばれたときだけ
プロジェクトマネジメント公式教育の受講修了証が必要とは言っても、実際にPMIに提出するのは、受験申請において、運悪く、監査(*)に選ばれた場合に限られます。
(*)監査：
提出された受験申請からランダムに選ばれた受験生には、受験申請に書かれた自己申告に対して所定のエビデンスの郵送が求められる。
以下の３つ。
１． 卒業証明書
２． 申告したプロジェクトマネジメント経験を保証する第三者のサイン
３． プロジェクトマネジメント公式教育35時間分の受講修了証
ですから、運が良ければ受講修了証は必要でないかもしれません。
監査に選ばれない確率の方が圧倒的に高いわけですし。
運悪く、なんて言い方をしましたけど、PMI認定教育プロバイダー（R.E.P.）による研修で３５時間を確保している受験生にとっては、監査に選ばれても、どうってことはありません。
手元にある受講修了証をコピーして送れば済む話です。
しかし、R.E.P.以外の研修で受験申請していたとしたら、監査の通知が来てから受講修了証を手配するのは大変なプレッシャーです。
PMP試験日の予定が大幅に狂うばかりか、もし９０日以内に提出できなければ、受験申請そのものが無効となり、PMP受験申請の審査料金１００＄がクレジットカードから引き落とされ、そこですべてが終ります。
自己責任でどうぞ。
本気になったら、講座でお会いしましょう！
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