プロジェクト憲章。当たり前すぎるその中身

プロジェクト憲章は、

1. プロジェクトを公式に認可する。
2. イニシエータや、スポンサーや顧客が認可する。

この２点はしっかり押さえましょう。

特に、2.。

プロジェクト・マネジャーが作成を手伝うことはあっても、発行者にはなりません。

実際に、プロジェクト憲章の作成のほとんどを、スポンサーではなく、プロジェクトをハンドリングする側が行うことは多いんです。

なぜかというと、
プロジェクトや、成果物にある程度の知識がないと作れないから。

だって、プロジェクト憲章は、これ以降の計画や実行のあらゆる活動の指針になるものなのです。

 

プロジェクト憲章の構成項目

中身を見ておきましょう。

• プロジェクトの目的、または妥当性
• 測定可能なプロジェクト目標、および関連する成功基準

ここに挙げられているすべての項目が、プロジェクト憲章に含まれていなければならないということではありません。

でも、この二つぐらいは、どんなプロジェクトであれ、立上げ時に明確になっていないと、そもそも、組織はプロジェクトへの投資を決定することはできないはずです。

”測定可能な”　というのはすごく大切。
「革新的な」、とか、「きれいな」、とか、こういうものはプロジェクト目標にはならないわけです。

だって、達成したか、どうか、どうやって判断するの？

 

• ハイレベルの要求事項
• ハイレベルのプロジェクト記述
• ハイレベルのリスク

このハイレベルというのは、これから小さな部分にブレイクダウンされる、最初の大ぐくりのもの、という意味です。
たまぁーに、真逆に解釈している人がいます。

• 要約マイルストーン･スケジュール

マイルストーンというのは日程上の目標です。
イベントや納期の日付です。

• 要約予算
  これも明らかになっていれば。PMBOK上、プロジェクトの最初の段階におけるドキュメントは、この、プロジェクト憲章しかありません。ですから、この時点で明らかになっていて、かつ、共有すべき情報であれば、すべてプロジェクト憲章のコンテンツになり得るわけです。

• 任命されたプロジェクト・マネジャー、その責任と権限
  プロジェクト憲章は、組織の資源を使用する権限を、プロジェクト、ないしはプロジェクト・マネジャーに与えることを宣言します。
  プロジェクト・マネジャーは、プロジェクトの出来るだけ早い時期に任命されるべきなのは、言うまでもありません。できれば計画策定に先立って決まっているべきです。
  つまり、このプロジェクト憲章作成プロセスで任命されるのが、望ましいとされます。
• スポンサー、またはプロジェクト憲章を認可する人プロジェクト憲章には、最終的に、この人のサインが必要です。

 

いかがでしょうか。

目的のないプロジェクトはありません。
それを公式化し、共有するのがプロジェクト憲章です。

実際のプロジェクトでも、これに相当する書面がないといけないはずです。

プロジェクト憲章という名称はともかくとして、プロジェクトにおいて作成する公式文書のうちで、最上位のもの。
あるいは、その最上位の文書の最初の数ページ。

そこには、プロジェクト憲章に相当することが、書かれているあるハズだということです。

どんなプロジェクトでもです。

うちのプロジェクトには無い？
それはあなたが知らないだけです。